阪急不動産 新卒採用webサイト

ENTRY

阪急不動産

BUSINESS 事業を知る

採用FAQ

採用活動について

説明会および選考方法について教えてください。

まずは、当社新卒採用ホームページまたはリクナビからエントリーをお願いします。エントリーいただきました方に、セミナー・説明会の開催などについてご案内させていただきます。選考方法に関しては、グループディスカッションおよび面接、適性テスト(SPI3)を予定しています。なお、説明会や選考の中で、社員と直接お話いただける機会を設ける予定です。会社の雰囲気や業務内容について理解を深めていただければと思います。

OB・OG訪問は可能ですか?

当社ではOB・OGに関わらず、社員訪問をいつでも受け付けています。ご希望の方は人事担当までメール、あるいはお電話などでお気軽にご連絡ください。

お問い合わせ

阪急不動産株式会社
人事部 採用担当
電話:06-6313-3343
住所:〒530-0017 大阪市北区角田町1-1 東阪急ビルディング9階
E-mail:saiyo18@hankyurealty.jp

資格取得について

入社前に取得しておいたほうがいい資格はありますか?

採用に際しては資格の有無を問いません。入社後に専門知識を身につけていただきます。

入社後に必要な資格はありますか?

『宅地建物取引士』が入社後に必要とされる資格です。お客さまにとって、不動産の購入は一生に一度あるかないかの大きな買い物です。不動産購入を判断する際には多くの情報が必要になりますが、一般的に不動産の知識や経験がある人は多くありません。そのため不動産業者は、不動産購入にあたっての重要な情報をお客さまへ説明することを法律で定められており、その説明ができるのは宅地建物取引士に限られています。不動産の仕事に携わる時は必要な資格ですので、当社では社内講習を実施するなど、資格取得を支援しています。

資格取得に関する支援制度はありますか?

『宅地建物取引士』をはじめ業務上必要な資格に関しては、合格時に祝い金を支給しています。また、資格登録にかかる費用に関しても会社が負担します。

人材育成について

入社後の研修とフォローはどのような内容ですか?

入社後約2ヵ月は人事担当での研修です。阪急阪神ホールディングスグループの業務理解、社会人としてのマナー研修などがあり、他にも各部署での実習を通じて会社への理解を深めていただきます。配属予定のマンション販売部では、建築・設計知識、金融知識、接客スキル研修などがあります。

また、各現場でのOJT(On the Job Training)に加え、新入社員一人ひとりにメンターを設定します。メンターとは気軽に相談できる先輩社員のことで、仕事の悩みはもちろん、新入社員が抱えがちな悩みや疑問の解消をサポートしてくれます。

社員育成はどのような内容ですか?

当社の人材育成制度は、OJT、職場外研修(Off the Job Training)、自己啓発という3つの柱からなり、フォローアップ研修や昇格時研修、リーダーとしての素養を身につけるビジネススクール(マーケティング、経営戦略研修など)、選択型研修を用意しています。仕事における知識や技術(テクニカルスキル)、対人能力(ヒューマンスキル)向上を目指し、社員一人ひとりの成長をサポートしています。

人事制度について

初めの配属はどのように決まりますか?また、異動の希望は出せますか?

新入社員は全員「マンション販売部」に配属予定です。目的は、まずお客さまの声を直接聞くことにより、お客さまが求めているものを感じ取ってもらうためです。将来、他の部署に異動した時にも、『お客さま目線』で考えてもらうことが狙いです。また、年に一度、社員一人ひとりが将来のキャリアプランを人事担当に申告することができる「コミュニケーションシート」があります。ただし、異動については本人の適性や組織状況を見て決定しますので、希望通りにならないこともあります。

勤務地はどこですか?

勤務地は関西圏(大阪、京都、兵庫)と首都圏(東京)です。新入社員はまず関西圏での勤務となります。

女性の活躍について教えてください。

当社では多くの女性社員が活躍しています。その中で、子育てをしながら仕事をしている女性社員も増えてきており、仕事と育児の両立ができるよう制度を整え、支援しています。
育児休職制度により、子どもが3歳になるまで休職が可能。また、子どもが小学3年生までは短縮時間での勤務が可能です(4時間・5時間・6時間・7時間勤務からいずれかを選択)。そして、短縮時間勤務については、フレックスタイム勤務制度との併用を認めています。
こうした支援制度をより活用しやすい職場づくりに努めています。親としても社会人としても伸びやかに成長していける環境で、社員それぞれの個が持つ可能性を最大限に発揮できます。